comingin 性別などにとらわれず「自分らしい」生き方を選ぶ消費者が増えている昨今、小売りやサービス業界で性別や人種などの多様性に向き合う動きが広がっています。
ここ数年、着心地やカジュアルさがトレンドになっていることからゆとりのあるTシャツやパーカーを求め、女性消費者が気兼ねなくメンズフロアで商品を購入することが増えてきています。
三陽商会セレクトショップビジネス部長の並木氏は「ジェンダーレスはLGBTQだけのものではなく、ファッションの一つの選択肢。性別の垣根がほとんどなくなってきている」と話しています。
もともとアパレル企業はトレンドに合わせて男性用、女性用という形で商品を世に送りだしていたが、自分らしい服を着たいという消費者の増加から業界でも様々な取り組みがなされています。
「無印良品」を展開する良品企画は2022年春から衣料品の約半数を男女兼用とすると発表しています。
若者にとって身近な学生服でもすでにジェンダーレスの動きが広がり始めており、学生服大手のトンボは2015年からジェンダーレスを意識した制服を展開している。性別でアイテムを絞らず、制服の組み合わせの選択肢を増やしている。
ワコールコーポレーション傘下の下着販売会社である「ピーチ・ジョン」では2019年にSNSを通じて「リアルサイズモデル」を公募し、様々な体形や背景を持つモデルに自社製品を着こなしてもらい、より多くの消費者がイメージを持ちやすくなるようにしています。
上記以外にも様々な企業がダイバーシティーへの取り組みを行っています。
多様性への配慮を欠くことは企業によっても大きな経営リスクに直結します。業界問わず、施策の実施が必要になっています。
（朝日新聞より抜粋）
先んじて取り組みを行っている企業の後を追ってより多くに企業が独自の取り組みを始めればより「私らしく」を実現できる社会になっていけばと私たちも願っております。